今は冬だが、夏向きだと思う（笑）
カテゴリー: 潮流・トレンド
語学の達人 デビュー
ポケトークを入手した。試しにニュース原稿の一文（画面）を日英翻訳をしてみたら悪くない。w(ﾟoﾟ)w
日英翻訳はグーグル、その他はNICT（情報通信研究機構）の翻訳エンジンが採用されているらしい。手の中で語学の達人がデビューした感じ（笑）
いずれまもなく、外国語（特に会話）は学ばなくて良い時代がやってくると思う。
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海外では殆ど知られていない
先日、福井市旅館業協同組合総会（＠福井パレスホテル）にてインバウンド誘客についてお話させていただいた。ご清聴に感謝です！
日本人なら誰でも知っている地名でも海外では殆ど知られていないという事実から地方はスタートすべきとの持論をぶってきた（汗）
タトゥー対応についていくつかご質問をいただいたので、参考まで。
新潟経営大にて講義
今日は新潟経営大にて
・これからどんな社会変化が起きるのか？
・未知の変化にどう対応すべきか？
・事業/商売がいかにエキサイティングか？
というトピックで講義。ご静聴に感謝です！
少数言語の90％が今世紀中に絶滅
少数言語の翻訳について取材。数え方によるが、現在世界に3,000〜8,000ある言語、その90％が今世紀中に絶滅すると言われている。話者が100万人いないと安定しない。
言語が失われることは、その世界観と文化が丸ごと失われること。日本語が失われることを想像すればその悲しみがわかるだろう。少数言語の翻訳は正直採算が取れないことが多いが、仕事で携わることで1ミリでもその歯止めにつながるなら嬉しい。
日刊工業新聞 2017/5/26
https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00429746
都市圏としての世界最大の市場はどこでしょう？
「都市圏としての世界最大の市場はどこでしょう？」と先日セミナーで参加者の皆さんにお尋ねしたら、どなたもわかりませんでした。
海外におけるマーケティングの単位は「国」ではなく「都市」ですよ！、とクライアントさんや周りにしつこいぐらい言っていますが（笑）、世界の大都市圏人口を自分の備忘にメモしておきます。
さて、もう一度。 世界最大の都市圏としての市場は・・・・どこでしょうか？
正解は、東京圏です。
「都市」としてのかたまりをどう定義するかにも拠りますが、圧倒的に世界1位です。
関東圏で仕事をしている方、私も含めて、ビジネス的には世界で一番恵まれているところで仕事をしているという有難味をかみしめましょう。
さて、都市圏としての市場ランキング・トップ20は以下の通りです。
出典： http://www.demographia.com/db-worldua.pdf
1 東京圏 37.2百万人
2 ジャカルタ圏 （インドネシア） 26.7
3 ソウル圏 （韓国） 22.9
4 デリー圏 （インド） 22.8
5 上海圏 （中国） 21.8
6 マニラ圏 （フィリピン） 21.2
7 カラチ圏 （パキスタン） 20.9
8 ニューヨーク圏 （米国） 20.7
9 サンパウロ圏 （ブラジル） 20.6
10 メキシコシティ圏 （メキシコ） 20.0
11 北京圏 （中国） 18.2
12 広州圏 （中国） 17.7
13 ムンバイ圏 （インド） 17.3
14 大阪（-神戸-京都）圏 17.2
15 モスクワ圏 （ロシア） 15.8
16 カイロ圏 （エジプト） 15.1
17 ロサンゼルス圏 （米国） 15.1
18 コルカタ圏 （インド） 14.6
19 バンコク圏 （タイ） 14.5
20 ダッカ圏 （バングラデシュ） 14.4
今後ますます世界的に人口の都市への集中が起きます。 人あるところにビジネスあり。
上記リストをながめながら、所得と人口を想像してみてください。自ずと海外展開のイメージが湧きませんか。
西暦1年からの世界GDP史
購買力平価ベースであることに留意。
西暦1年の世界は中国とインドで全体の60％。西暦1000年の世界は中国とインドで50％。インドの方が多いぐらい。
中国の絶頂期が、上のグラフでは1820年頃。清の絶頂期を少し過ぎた頃か・・・。当時、世界の33％、つまり3分の1を占めており、現在の米国より断然多い。
日本は歴史の中で2～8％ぐらいを占めている。フランスやイタリアと同じぐらいか。
時報が逝ったことに気づいてますか？
あれ？ いつの間にか、時々観ていたあれがない。
時報がなくなった理由は、地上デジタル放送はアナログに比べて約1.7秒遅いからだそうで、テレビによっては3～4秒遅れるためらしい。
放送局、中継局等で送信データの圧縮と解凍を繰り返しており、その処理速度によって目の前のテレビに写る時間にズレがあるらしい。
そうなると、年末のカウントダウンなど、テレビを観ながらやると、日本各地で数秒のズレがあるということか・・・
テレビのニュースを観て為替のトレードなどやっていては数秒の差が命運を分けるかもしれない・・・
いずれにせよ、NHKのあのアナログ時報、もう過去のものとなってしまった。そう思うと、何だか懐かしくなってきたなぁ（寂笑）
日本は世界が賞賛するほど豊かな国ではなかった
日本の一人当たり名目GDPは、1970年代に英国を抜き、1980年代に米国を抜いた。1990年代前半には米国の1.5倍に達した。
しかし、各国の物価を勘案した「一人当たりの購買力（平価）調整済みGDP」で比べるとどうなるか？
つまり、米国の1.5倍になっても、日本の物価が米国の2倍だったら、日本人一人が買えるモノの量は米国人一人より少ない、ということになってしまう。そこで、物価というモノサシ（購買力平価）でGDPを調整すると、一体どうなるか？
実は・・・
日本はずっと米国より低かったのである w(ﾟoﾟ)w
日本人の実質的な所得レベルは米国を追い抜いたことなど一度もなかった。ピーク時（1991年）でも米国の89％。そして現在70％へダウン。
さらに、いつの間にか（1990年代前半）シンガポールには抜かれ、差は開く一方だ。このままの成長率だと、マレーシアにも早晩抜かれるらしい。
日本は、少なくとも経済的には「欧米に追い付け追い越せ」を達成したのではなかったか。欧米を抜いて一度はトップに躍り出たのではなかったか。
マラソンでいえば、後続集団から這い上がって先頭集団に追い付き、さらにその先頭集団を引っ張るほどの位置に上がったと思っていた。ところが、実は、先頭集団後方に追い付いたところでちょっと一安心、息が切れて失速。現在、後続集団に少しずつ抜かれ始めているという状態だ。
この事実、経済に詳しい人には「何を今更」と言われるかもしれないが、勉強不足の私にとってちょっと一発浴びせられた気分になった。日本は一度はトップに立った。だから「目標」を見失ったんだと、とんだ勘違いをしていたわけだ（笑）。
まあ、それだけ日本の消費者は高いものを買わされてきたということか・・・。豊かさを実感できないという世論も当たり前の話しだ。
でも、いい。日本に新たな目標が生まれる可能性がある。物価を勘案した（一人当たり）所得レベル世界一という目標だ。
果たして、先頭に立つエネルギーと気概が日本に残っているだろうか・・・
旅行新聞（2011.07.01） もう一つの掲載記事
WIPジャパンが5月に実施した在外外国人の意識調査（自主調査）を、旅行新聞が採り上げてくださいました！
少しでもお役に立てればうれしいです。＼(^O^)／
以下、記事本文です。
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日本への渡航抵抗65％
WIPジャパン
外国人意識調査5月
WIPジャパンが5月14-18日に行った在外外国人への意識調査によると、「日本への渡航に抵抗がある人」は65％となり、4月調査時の7割強からはすくなくなってきたことが分かった。
インターネットを使い、イギリス、ドイツ、フランス、台湾、中国、オーストラリア、アメリカ、シンガポールの計8ヶ国1600人に調査した。
「日本への渡航に抵抗がありますか」という問いでは、全体で65％の人が抵抗があると答え、特にドイツ、フランスなど欧州では抵抗感が高かったが、4月調査時よりは減少傾向にある。
「抵抗を感じる理由」では、一番多い40％の人が放射能をあげ、「日本滞在時にほしい情報」でも放射線量をあげる人が37％と最も多かった。
「地図上での福島原発の位置認識」では約40％の人が正確に認識しているが、24％の人が東京を選んだ。特に欧州では福島原発が東京にあるとの誤認が多かった。*
「放射能の影響でどのくらいの範囲で危険を感じるか」との問いでは、30キロが16％、1500キロが16％、500キロが13％、1千キロが10％と続く。
中国や台湾では、日本全国を網羅する1500キロをあげる人がそれぞれ32％、２４％と最も多く、放射能による影響意識が極めて高かった。
* ちなみに、設問では地点を表す●表示のみで、「東京」という地名を表示しているわけではないことにご留意下さい（上田）
ASCII.jp x WebProfessional に掲載されました！「こんなに違う、海外の国別SEO/SEM事情]
海外向けのWebサイトを展開するときも、Webマーケティングの中心となるのはSEO（検索エンジン最適化）/SEM（検索エンジンマーケティング）です。ただし、検索エンジンのトレンドは国によって異なるので、ターゲットとする国によって検索エンジン対策を変える必要があります。
検索エンジンの世界シェア概況
大まかに言えば、欧米圏ではほとんどの国でGoogleが80～90％という圧倒的なシェアを有していますが、中国・韓国・ロシアなど新興国と呼ばれる国々では、自国発祥の検索エンジンが強い支持を受けています。
特筆すべきは、英語使用国ではいずれもGoogleのローカル版がGoogle.comのシェアを上回っている点です。
具体的には、イギリス、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、シンガポールで現地ユーザー向けに設計されたGoogleのローカル版は、それぞれGoogle UK（76.5％）、Google Canada（72.7％）、Google Australia（72.6％）、Google New Zealand（76％）、Google Singapore（65.3％）と高いシェアを有しています。
SEO、SEM戦略における注意点
欧州、北米、南米では、Googleの寡占化が進んでいるのでGoogle向けのSEO/SEMを最優先とします。
特に、英語版Webサイトを制作する際は、どの国のユーザーに照準を絞るのかを決めて、その国のローカル版Googleに焦点を合わせたSEO、 SEM対策を実施する必要があります。加えて、HTMLやPHPファイルを保存するWebサーバーも、ターゲット国での検索ランキング上昇に有効なものを選択することが重要です。
また、特定ユーザー層にターゲットを合わせた海外SEO、SEM戦略については、当該国の言語事情や階層別ネット利用動向も考慮して実施しなくてはなりません。
たとえば、22の公用語があるインドではGoogle Indiaが現在9言語をサポートしていますが、ネットのさらなる普及に伴い、今後サポートされる言語はさらに増える可能性があります。その言語は何語なのか、言語話者はどんな志向を持っていて、どんなサービスに興味があるのか、といった視点を持つことが肝要です。
また、ブラジルのインターネット利用者は、所得・教育・所有物水準に応じて5つの階層に区分され、階層によってネットアクセスの頻度や環境が異なっています。このような市場では、階層ごとのネット利用傾向に対応した戦略が欠かせません。
世界的に見ても、富裕層から中間層へとユーザー層は拡大する傾向にあるので、どの階層がネットにアクセス可能なのか、情報を常にアップデートしましょう。
もちろん、中国やロシア、中東各国など、その他の多人口・複数民族の新興国への展開においても同様の視点が必要です。
携帯電話会社はタバコ会社の二の舞になるか
いつか出るだろうと思っていた。携帯電話の電磁波が体（特に脳）に良くないという本が出た。
私自身、携帯から悪影響を直接感じているわけではないが、それなりに強い電波を送受信している以上、肌身離さず携帯を持つことには以前から抵抗感を感じていた。
欧州議会は2009年に「電磁波による健康影響の懸念」を採択。携帯電話基地局は学校や託児所、病院、老人ホームなどから一定の距離をおいて設置すること、周辺住民への電磁波曝露の健康影響に関する情報提供を徹底すること、等の項目が盛り込まれた。
科学的な証拠が不十分でも、ある程度のリスクが予想される場合、予防的措置を講じるべきとして対策がなされている。
フィンランドやイスラエルでは携帯電話の使用を制限するよう国民に勧告を出している。米国や英国では訴訟や住民運動も起き始めている。
たばこ会社に対する訴えが認められるまで数十年を要したが、果たして携帯電話会社はどうなるだろう。東京スカイツリーはどうなるだろう。日本政府はどうするだろう。
携帯がなくなるのは困るが、この問題、ジワリジワリと表面化すること間違いなし。
今年の相場、「卯跳ねる」か？
干支の相場格言によると、今年の相場は「卯跳ねる」年。つまり、上昇するということだ！（笑）
因みに、ザッとおさらいすると・・・
子（ネズミ） ：繁盛
丑（ウシ） ：つまずき
寅（トラ） ：千里を走り
卯（ウサギ） ：跳ねる
辰巳（タツミ） ：天井
午（ウマ） ：尻下がり
未（ヒツジ） ：辛抱
申酉（サルトリ） ：騒ぐ
戌（イヌ） ：笑い
亥（イノシシ） ：固まる
というが如何に。しかし、実体はどうあれ、相場というものは皆が上がると思えば確かに上がる。これは重要な点。お忘れなく。
Twitterでもつぶやいています・・・
日本的シンプルさが米国のプレゼン界ではCool
を読了。ガー・レイノルズさんによる、プレゼンデザインに関するシンプルなアイデア。
日本のお弁当と同様、素晴らしいプレゼンテーションは、コンテンツを最も効果的に洗練された形で配置し、余分な装飾は一切ない、と説きます。
プレゼンでは、いかに豊富な情報を提供するか、は間違い。いかにそぎ落とすか、だと。
自分用のまとめとしては・・・
- テキストより画像のほうが伝わる
- シンプル・明快・簡潔 であれ
- 「何が言いたいのか？」「なぜそれが重要なのか？」という2つの問いに答えるだけ
- もしたった一つのことしか聴衆の記憶に残らないとしたら（それでも覚えてもらえるだけでラッキー）、それは何であって欲しいか？
- 配布資料は詳し目に。プレゼンは簡潔に。
- スライドをデザインするときは、繊細、優雅、控え目な気品さ といったコンセプトで
- 良いデザインには多くの余白がある～足し算ではなく引き算で
- 全てのスライドに会社ロゴを入れない
- 高画質ビジュアル志向で 引用句も活用したり・・視線を誘導したり・・
- 3分割法 縦横3分割＝9個のマス その中心4つの交差線の上にモノを配置するといい
- 箇条書きはなるべく使わない
- コンテンツ量は腹八分目。控え目に
- 照明はつけたままがいい。なぜなら聴衆が見えるほうがいい、スピーカーが見えたほうがいい
日本は世界のファッションの最先端
スウェーデン発祥のH&M。そのH&Mジャパン社長、クリスティン・エドマンさんは、大学の卒業式で「H&Mを日本に広めたい」と言ったら、その記事をH&Mの創業者が読んで採用してくれたそうです。 w(ﾟoﾟ)w
（日本の消費者について）彼女のコメント
ファッションに非常に敏感な方が多いと思います。
H&M本社にはデザイナーが100人いるのですが、その多くが年に何回も来日しては、日本からアイデアを持ち帰っているんですよ。
日本は、世界ファッションの最先端になりつつあります (ノ^-^)ノ
グローバリゼーションによる大変化 3
３： 「言語・文化・コミュニケーション」重視へ
インターネットユーザーが母国語でサイトを閲覧する場合、他言語でサイトを閲覧する場合に比べ、下記のような結果が出ています。
ナビゲート時間・・・約2倍
購入率・・・・・・・・4倍
（出所IDC&ForresterResearch社）
つまり、外国語のサイトに比べて現地語でサイトを作る方が、2倍見られて4倍売れるということです。
今までは、比較的ウェブサイトの技術面に目が向けられてきました。ウェブサイト構築もシステム会社が主に担ってきました。
しかし、「企業と企業」「企業と個人」「個人と個人」の関係をどう良好・円滑に構築するか、という観点から、ウェブサイトを捉え直すトレンドが世界的にも主流になってきました。
今後、世界のWEBは、確実に「言語・文化・コミュニケーション」重視の姿勢へと急速にシフトしていくことでしょう
グローバリゼーションによる大変化 2
2： 英語ユーザーの相対的減少
次に、ウェブにおける英語の重要性の高まりと同時に、英語の限界も注目され始めています。
確かに英語の普及はインターネットの普及と歩調を同じくしながら大幅に進んでいます。
現在、英語は世界で最もポピュラーな第一外国語になっており、今後も、共通言語としての英語の地位は揺るぎないものになっていくでしょう。
しかし、それと同時に、英語一元化に対する反発、母国語に対するアイデンティティ強化をめざす動きも活発になっています。
感情やニュアンスを大切にするコミュニケーションでは、ますます母国語を選び、自分の住む地域やコミュニティの方言を好む流れは着実に進むものと思われます。
それは、教会の共通言語がラテン語のみであった時代から、印刷機の発明を境に、世界各地で現地語や方言による出版が進むことで、世界中で眠っていた言語が生き返った状況と似ています。
実際、英語以外のインターネットアクセス人口は急激に増えています。
2006年3月時点
英語 3億1276万人 （30.6％）
英語以外 7億1010万人 （69.4％）
世界合計 10億2286万人
2007年3月時点
英語 3億2678万人 （28.6％）
英語以外 8億 215万人 （71.4％）
世界合計 11億2893万人
2008年6月時点
英語 4億3080万人 （29.4％）
英語以外 10億3283万人 （70.6％）
世界合計 14億6363万人
2009年3月現在
英語 4億6379万人 （29.1％）
英語以外 11億3248万人 （70.9％） （うち日本語 約9400万人）
世界合計 15億9627万人
2010年6月現在
英語 5億3656万人 （27.3％）
英語以外 14億2995万人 （72.7％） （うち日本語 約9914万人）
世界合計 19億6651万人
出典： http://www.internetworldstats.com/stats7.htm
現在、英語以外のインターネット人口は、英語の約2.７倍。この1年間で英語以外のインターネット人口は約3億人増え、さらに増える勢いを見せています。
実際、ウェブに関心の高い先進的米国企業は、米国以外の市場の90％が非英語であることを認識して、ウェブ戦略を立てています。
つまり、すでに英語で何でも済ませる時代は終了しているのです。
グローバリゼーションによる大変化 1
押さえるべき大きな変化として、三つ挙げておきます。
1： インターネット上の競争激化
まず一つ目は、想像以上のスピードでウェブ上の競争が激化していることでしょう。
ビジネスのグローバル化は誰にも止められない大きな潮流です。
今までは、国内のライバル企業と戦えばよかったのですが、これからは海外のライバル企業と戦わなければなりません。
なぜでしょう？
それは、今まで名前すら聞いたことのない海外企業があっという間に日本市場に参入してきたり、販売やマーケティングに優れた海外企業が、日本語のウェブサイトをフル活用して日本の消費者やクライアントを奪い始めたりしているからです。
今後は、国内マーケット、さらには地域マーケットのみをターゲットにする日本企業でさえ、海外企業の参入をウォッチしていないと生き残りが難しくなってくるでしょう。
グローバリゼーションは、いよいよ他人事ではない時代に突入し始めたのです。
特にインターネットの世界では、すでに世界中の企業が熾烈な競争を始めています。
なぜなら、手軽に世界中から集客が行えるウェブサイトは、世界に販路を広げたい企業にとっては、最も重要な営業チャネルだからです。
世界の一般消費者が、英語はもちろん、素早くスムーズな現地語による情報発信が求めるようになってきたため、フォーチュン誌500に連なる企業はこぞって多言語ウェブサイトに注力するようになってきました。
つまり、すでに国内で競争する時代は終了しています。日本国内のライバルと横並びしている時代も終了しているのです。
アメリカのマルチカルチャー（多文化）マーケティング
アメリカの小売業界では、「マルチカルチャー（多文化）マーケティング」導入の傾向が強くなってきています。たとえばショッピングモールでは、ヒスパニック系、アフリカ系、アジア系に加え、CEEA（中央・東ヨーロッパ）系アメリカ人に対応した顧客サービスを取り入れています。
バイリンガル（2か国語）サービスはもとより、従来のアメリカ人向けとは全く異なる品揃えを行っています。さらに広告などを含めたマーケティングにも変化が表れています。
マーケティングについては、エスニック（少数民族）別に言語やメッセージ、さらにはメディアを変えるなど、工夫を施しています。
また、エスニック文化を積極的に取り入れる傾向も顕著になっています。たとえば、メキシコなどでは、女性が15歳になると「キンセアニェラ」と呼ばれるお祝いをする習慣がありますので、米国大手のストアではこうした民族習慣や祝日、宗教儀礼などに着目し、エスニック特有のニーズに合わせた商品の販売も行っています。
今後、外国人居住者が増えている日本（特に大都市圏）でも取り入れる必要が出てきそうですね。訪日観光客対策にも応用が利きそうな感じがします。
個人主義国 VS 集団主義国 世界ランキング
Culture’s Consequences: Comparing Values, Behaviors, Institutions, and Organizations
上記書籍（Hofstede著・2001）の統計に、世界のindividualism（個人主義）とcollectivism（集団主義）ランキングがあります。
individualism（個人主義）国 トップ8は・・・
1. 米国
2. 豪州
3. 英国
4. オランダ
5. カナダ
6. ニュージーランド
7. イタリア
8. ベルギー
collectivism（集団主義）国 トップ8は・・・
1. グアテマラ
2. エクアドル
3. パナマ
4. ベネズエラ
5. コロンビア
6. インドネシア
7. パキスタン
8. 中国
確かに、南米を中心に家族とのつながりを重視する国が並んでいます。
ちなみに、日本はおおよそ中間ぐらい。個人主義と集団主義がほどよくブレンドされているということでしょうか・・・？
マーケティング的に重要なキーワードは、
- 個人主義の国： プライバシー、自立、ユニークさ（独自性）、パーソナライズ
- 集団主義の国： コミュニティ、グループ、家族、シンボル、ロイヤルティ、帰属意識
となりそうです。
（2007.8調整分再掲）
世界随感・上田輝彦 