大変なレベルになっている。ロシアの天然ガスパイプライン（ドイツ向け）が「定期点検」を理由にストップ。点検が終わる予定は7月21日。それ以降も止まると、お金をもらえなくなるロシアも困るが、ドイツが大変なことになり、ドイツ経由でフランスも困ってしまう。点検終了予定日の翌日・7月22日、欧州が騒然となるかもしれない。
カテゴリー: フランス
日本人は○○に目が行く傾向あり
Amazonレビュー評価にお国柄が出るという面白い記事に首肯した。ある製品にAという長所とBという短所があるとすると、
「Bは悪いがAは良い。だから5点評価」というのが米国、イタリア、英国、豪州、カナダ
「Aは良いがBが悪い。よって4点評価」というのが日本、フランス
長所に目が行くか、短所に目が行くか。日本人には確かに短所に目が行く人が多い。他人の短所にも自分の短所にも（笑）
ちなみに、もちろんこの傾向は必ずしも短所ではなく長所にもなりえる。（記事出典：家電批評 2019.2、p33）
景気動向をどのように把握するか
弊社が受託した内閣府調査案件
「諸外国等における景気動向把握の方法に関する調査」 2013.3
随分と遅ればせながら、担当者の皆さん、ご協力いただきました学識経験者の皆さま、お疲れ様でした ～(-o- )～
景気動向を迅速に把握し、的確な情勢判断を行うことは、適切な経済財政政策の運営に不可欠です。
内閣府経済社会総合研究所では、景気観測と予測を目的として景気動向指数（コンポジット・インデックス（CI）及びディフュージョン・インデックス（DI））の作成及び公表を行っていますが、景気動向をどのように捉えるのか、その方法は国や機関により様々です。
海外ではどのように行っているのでしょうか。
本調査では、景気動向指数の改善のための基礎資料とするため、外国の行政機関及び団体、国際機関並びに国際会議その他の国際的な枠組みにおける景気の動向を捉える方法及び景気統計作成の取り組みについて、以下の通り調査を実施しました。
対象： 米国、欧州委員会、英国、フランス、ドイツ、イタリア、ベルギー、スウェーデン、オランダ、アイルランド、フィンランド、中国、韓国、台湾、タイ、OECD、国連 （計17か国・機関）
その他、昨今トピックとして挙げられることの多いビッグデータを利用した景気動向の把握
について調査分析を行いました。
これらの調査が近い将来、なるべく早くなるべく正確な景気動向に役立ち、適切な経済財政政策に反映されることで、私たちが暮らしやすいものになることを切に願います。
日本最多・低コストの多言語コンタクトセンター開始！
日本最多・低コストの多言語コンタクトセンターを開始しました！
海外からのメール・チャットに対応。対象言語は以下24言語です！
英中韓： 英語 簡体字中国語 繁体字中国語 韓国語
FIGS： フランス語 イタリア語 ドイツ語 スペイン語
東南アジア言語： タイ語 マレー語 タガログ語 インドネシア語 ベトナム語 クメール語 ラオ語 ビルマ語
インド言語： ヒンディー語 ベンガル語 タミル語 ウルドゥー語 ネパール語 テルグ語
公共料金、日本はやはり高いのでしょうか？
今春に終了した消費者庁からの委託調査案件「公共料金の内外価格差等調査分析」
随分と遅ればせながら、担当者の皆さん、お疲れ様でした ～(-o- )～
日本の公共料金は国際的にみて高く設定されているものが多く、高コスト構造の要因にもなっています。内外価格の是正・縮小が進めば、日本の消費者はもちろん、日本企業にとっても競争力強化につながります。
対象都市：東京、ニューヨーク、ロンドン、パリ、ベルリン
対象料金：電気、都市ガス、上下水道、電話、航空運賃、鉄道運賃、地下鉄、バス、タクシー、高速道路
で調査分析を行いました。
世はデフレ是正の方向に動いていますが、公共料金については、これらの調査が近い将来に反映され、私たちが暮らしやすいものになることを切に願います。
海外で働く場合、年金はどうなる？
国境を越えて働く人が今後ドンドン増えていきます。海外で働く場合、原則、現地国の社会保障制度に加入しなければなりませんが、年金はどうなるのでしょう。
日本は社会保障協定を14か国と結んでいます。年金保険料の二重払い防止、加入期間の通算が認められています。
社会保障協定（保険料の二重負担防止および年金加入期間の通算）を結んでいる国はドイツ、アメリカ、ベルギー、フランス、カナダ、オーストラリア、オランダ、チェコ、スペイン、アイルランド、ブラジル、スイス。
社会保障協定（保険料の二重負担防止のみ）はイギリス、韓国、（発効準備中の）イタリアとなっています。
自分はどうなる？と思った方、正確な情報は、日本年金機構へ http：//www.nenkin.go.jp
以下、ニュースリリースです。 ////////////////////////////////////////
WIPジャパン、日本年金機構「諸外国の年金関連カスタマーサービスに係る調査」を受託
～ 外国人にも対応できる年金サービスを考える ～
グローバルビジネス支援サービスを提供するWIP（ウィップ）ジャパン株式会社（本社：東京都千代田区）はこのたび、日本年金機構の「諸外国の年金関連カスタマーサービスに係る調査」を受託しました。（2013年1月10日付）
国境を越えて働く人が世界的に増加しています。日本でも外国人登録者数は、1991年の122万人から2011年時点で208万人となり、20年間で7割も増えています[1]。内、外国人労働者数も、2007年10月外国人雇用状況の届出が義務化されてからの4年間で20万人も増え、2011年には69万人となっています[2]。
海外で働く場合、現地国の社会保障制度に加入する必要がありますが、母国と現地国の保険料を二重に負担しなければいけないケース、年金を受け取るためには一定期間現地国の年金に加入しなければいけないために保険料の掛け捨てになってしまうケース等が生じています。
こうしたケースを防ぐために、日本は14カ国（2013年1月16日現在、）と協定[3]を結んでおり、日本国内に住所を持つ20歳以上60歳未満の外国人にも公的年金に加入する義務があるため[4]、年金事務所等での外国人に対するカスタマーサービスの必要性が高まっています。
そこで、今後、公的年金業務の運営を委託された日本年金機構が、外国人に対するカスタマーサービス向上をどのように行っていくべきかを検討するため、各国の年金事務実施機関のカスタマーサービスについて調査を行うこととなりました。
調査対象国は、社会保障協定締結国でもあり、国内に外国人を比較的多く抱えるアメリカ合衆国、ブラジル、フランス、韓国、オーストラリアの計5か国。
具体的には、どのように年金対象者を把握し、保険料を徴収し、年金額の支払をしているか、また、どのようなIT活用を行っているか、窓口対応、納付記録の提供方法等、事務処理・カスタマーサービスについて調査を行います。
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[1] http://www.moj.go.jp/index.html （法務省）
[2] http://www.mhlw.go.jp/ （厚生労働省）
[3] 社会保障協定（保険料の二重負担防止および年金加入期間の通算）を結んでいる国はドイツ、アメリカ、ベルギー、フランス、カナダ、オーストラリア、オランダ、チェコ、スペイン、アイルランド、ブラジル、スイス、社会保障協定（保険料の二重負担防止のみ）はイギリス、韓国、（発効準備中の）イタリアとなっている。
[4] http://www.nenkin.go.jp/ （日本年金機構）
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■WIPジャパン株式会社について：
2000年に設立されたWIPジャパン株式会社は、諸外国リサーチ全般、海外マーケティングコンサルティング、多言語翻訳などのグローバルビジネス支援（Global Business Support：GBS）サービスを提供しています。顧客には、多言語で様々な情報を発信・伝達・入手する必要のある約4千社以上の企業、政府組織、研究機関が含まれます。
http://japan.wipgroup.com/
東京本社 102-0093 東京都千代田区平河町1-6-8 平河町貝坂ビル
Tel: 03-3230-8000 Fax: 03-3230-8050
本件問い合わせ先： 情報事業本部・片平
海外では放送分野でどのような規制をしているのでしょうか
総務省からの請負案件「諸外国における放送制度に関する調査研究」が完了。
担当者の皆さん、お疲れ様でした ～(-o- )～
日本でも、昨今、放送のデジタル化やブロードバンドの普及等に伴う放送の複雑化が急速に進んでいます。
同時に制度上の課題も増えており、諸外国の取組みを把握するため、
…対象国：6カ国（米国、欧州連合、英国、仏国、独国、韓国）
で調査研究を行いました。
調査内容は、規制機関、番組規律、マスメディア集中排除、参入規制、外資規制、公共放送関連と多岐に渡りました。
これらの調査結果が日本の放送政策に反映され、私たちにとって身近な放送がより利便性の高いものになることを切に願います。
いかに外国の法令を調べるか？ ネット編
日本はもちろんだが、韓国、北朝鮮、中国、台湾、タイ、英国、フランス、ドイツ、オーストリア、スイス、スウェーデン、ポーランド、ロシア、EU、米国、カナダ、ブラジル、豪州、アフリカ、中東、各種国際機関の情報源が整理されている。
ここまで来ると、あの国かの国まで欲しくなるが、いやいや、それは欲張りすぎというもの。うちにとっては実にありがたくて便利です。m(_ _)m
西暦1年からの世界GDP史
購買力平価ベースであることに留意。
西暦1年の世界は中国とインドで全体の60％。西暦1000年の世界は中国とインドで50％。インドの方が多いぐらい。
中国の絶頂期が、上のグラフでは1820年頃。清の絶頂期を少し過ぎた頃か・・・。当時、世界の33％、つまり3分の1を占めており、現在の米国より断然多い。
日本は歴史の中で2～8％ぐらいを占めている。フランスやイタリアと同じぐらいか。
イギリス人は歩きながら考える。日本人は？
イギリス人は歩きながら考える。
フランス人は考えた後で走り出す。
スペイン人は走ってしまった後で考える。
と言ったのは、思想家でもあり元国際連盟スペイン代表を務めた故マダリアーガ（Salvador de Madariaga）さん。これに敢えて付け加えさせていただくと・・・
日本人は他の人が歩いているか確認してから歩き出す
もっと正確に言うと、
日本人は他の人が歩いて無事上手くいったのを見届けた後一斉に走り出す
でしょう（笑） 走り出すとすごいのだが・・・一極集中。他の人が歩いたことのない道は迷いに迷う。
ミシュランガイドのマーケティング効果
今更言うまでもなく、タイヤメーカー「ミシュラン」が発行するガイドブック。実は、出版上の収益は約1500万ユーロ（約16億円）の赤字らしい。
しかし、このガイドブックが発行されると、その国では同社タイヤ売上が約3％上がるという。この見合いをどう捉えるか。
因みに、豪州版、米国ロサンゼルス版、ラスベガス版は廃刊済み。中国とブラジルが次の候補とのこと。
以上、自分用メモとして。
追伸 紹介されたレストランは★一つあたり平均3割程度売上が増えると言われています。
旅行新聞（2011.07.01） もう一つの掲載記事
WIPジャパンが5月に実施した在外外国人の意識調査（自主調査）を、旅行新聞が採り上げてくださいました！
少しでもお役に立てればうれしいです。＼(^O^)／
以下、記事本文です。
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日本への渡航抵抗65％
WIPジャパン
外国人意識調査5月
WIPジャパンが5月14-18日に行った在外外国人への意識調査によると、「日本への渡航に抵抗がある人」は65％となり、4月調査時の7割強からはすくなくなってきたことが分かった。
インターネットを使い、イギリス、ドイツ、フランス、台湾、中国、オーストラリア、アメリカ、シンガポールの計8ヶ国1600人に調査した。
「日本への渡航に抵抗がありますか」という問いでは、全体で65％の人が抵抗があると答え、特にドイツ、フランスなど欧州では抵抗感が高かったが、4月調査時よりは減少傾向にある。
「抵抗を感じる理由」では、一番多い40％の人が放射能をあげ、「日本滞在時にほしい情報」でも放射線量をあげる人が37％と最も多かった。
「地図上での福島原発の位置認識」では約40％の人が正確に認識しているが、24％の人が東京を選んだ。特に欧州では福島原発が東京にあるとの誤認が多かった。*
「放射能の影響でどのくらいの範囲で危険を感じるか」との問いでは、30キロが16％、1500キロが16％、500キロが13％、1千キロが10％と続く。
中国や台湾では、日本全国を網羅する1500キロをあげる人がそれぞれ32％、２４％と最も多く、放射能による影響意識が極めて高かった。
* ちなみに、設問では地点を表す●表示のみで、「東京」という地名を表示しているわけではないことにご留意下さい（上田）
海外の7割が訪日に抵抗感あり！原発事故位置もあまりわかっていない
ニュースリリースです
海外の7割が訪日に抵抗感、
福島原発位置の認知度や放射線の影響範囲意識に各国差
－WIPジャパン、「海外における東日本大震災に関する知識・意識の把握」自主調査を実施－
2011年04月28日
WIPジャパン株式会社
グローバルビジネス支援サービスを提供するWIP（ウィップ）ジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：上田輝彦、以下、WIPジャパン） は、東日本大震災に対する在外外国人の認識について調べるため、4月14日～18日、海外8か国でインターネット調査を実施し、下記のような結果が明らか になりました。
■ 調査概要
- 調査手法： インターネット調査
- 対象国： イギリス、ドイツ、フランス、台湾、中国、オーストラリア、アメリカ、シンガポール（8か国）
- 回答者属性： 一般男女／18～29歳、30～39歳、40歳以上
- 回答者数： 1,615人（各国200～205人）
- 実施時期： 2011年4月14日～18日
- 調査内容： 訪日意向、訪日に抵抗を感じる理由、原子力発電所の位置の認知度、放射線／放射能の影響範囲意識、日本滞在時にほしい情報
■ 調査結果のポイント
- 回答者数全体の7割が訪日に抵抗感、特に欧州で顕著
- 訪日に抵抗を感じる理由は「放射能・放射線」、次いで「地震」「津波」「停電」
- 福島原発位置の認知度はドイツが高い、台湾・イギリス・フランスは東京との誤認も多い
- 放射線の影響範囲意識は中国・台湾が極めて高い
- 滞日時、放射線量の情報提供は不可欠、福島原発からの距離など固定的情報ニーズも高い
詳細は下記、調査レポート（PDF）をご覧ください。
http://japan.wipgroup.com/about-us/wip-japan/pressreleases/110428/shinsai-report.pdf
参考資料：調査レポート（抜粋）
【訪日意向】
設問１．今、日本に渡航することに抵抗がありますか？（SA：単一回答）
回答者数全体の7割が訪日に抵抗を感じている。特に欧州で抵抗感が顕著
- 全体の77％が日本に渡航することに抵抗が「非常にある」「少しある」。
- 特に欧州は3か国すべて「非常にある」が全体平均（44％）より高く、「少しある」という回答より多い。
- 台湾を除くアジアは、「非常にある」が全体平均（44％）より低く、「少しある」という回答より少ない。
【訪日に抵抗を感じる理由】
設問２．日本に渡航することに抵抗が「非常にある」または「少しある」と答えた方はその理由を教えて下さい。（MA：複数回答）
訪日に抵抗を感じる理由は「放射能・放射線」、次いで「地震」「津波」「停電」
- 「放射能・放射線」に特に抵抗を感じているのは、フランス（43％）、ドイツ（42％）、台湾（40％）、中国（39％）。
- オーストラリア（29％）は「地震」に対する抵抗感が他の国に比較して相対的に高い。
【原子力発電所の位置の認知度】
設問３．日本の地図を見て下さい。 ３月に起きた原子力発電所事故の場所は以下のうちどこだと思いますか？（SA：単一回答）
ドイツが福島原発の位置を最も認知、台湾、イギリス、フランスは東京との誤認も多い
- 認知度が最も高いのはドイツ（64％）。最も低いのはアメリカ（37％）。
- 台湾（27％）、イギリス（26％）、フランス（25％）は福島原発が東京にあるという誤認が特に目立つ。
- 「わからない」という回答が他の国に比較して多いのはシンガポール（30％）、オーストラリア（26％）、アメリカ（22％）。
【放射線／放射能の影響範囲意識】
設問４．正解は同心円の中心です。放射線／放射能の影響によりどのくらいの範囲で危険だと 感じますか？日本地図上の同心円の中から選んで下さい。（SA：単一回答）
中国、台湾で放射線による影響範囲意識が極めて高い
- 中国（36％）、台湾（31％）は沖縄除く日本全国に影響が及んでいるという回答が最も多い。
- 残り6か国は原発周辺のみ危険だと感じる回答が最も多い。
【日本滞在時にほしい情報】
設問５．日本のある地点に行くと仮定すると、その地点の放射線／放射能に関して、 どのようなデータがあってほしいと思いますか？（MA：複数回答）
放射線量の情報提供は不可欠、風向きよりも距離という固定的情報ニーズが高い
- フランス（41％）は放射線量の情報ニーズが特に高い。
- オーストラリア（35％）は放射線量よりも距離の情報ニーズが高い。
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■ WIP ジャパン株式会社について
WIPジャパン株式会社は、海外調査・マーケティング・多言語翻訳などのグローバルビジネス支援サービス（Global Business Service・GBS）を提供しています。顧客には、多言語で情報を伝達・入手する必要のある企業、政府組織、研究機関が含まれます。また、同社は、日 本で唯一自社ドメインショップ型の多言語多通貨対応ショッピングカート「マルチリンガルカート」をASPで提供しています。
本件についてのお問合せ先
WIPジャパン株式会社 担当：第2情報事業部 清水民絵（しみずたみえ）
〒 102-0093 東京都千代田区平河町 1-6-8 平河町貝坂ビル
東京本社 Tel:03-3230-8000 Fax:03-3230-8050
日本は長寿企業数世界ナンバー1
少し古いが、韓国銀行が2008年に出したレポート「日本企業の長寿要因と示唆点」によると、
世界で創業200年以上の企業は5,586社（計41か国）で、このうち半分以上の3,146社が日本に集中。ドイツ837社、オランダ222社、フランス196社。
日本は創業1,000年以上の企業は7社、500年以上が32社、100年以上では5万社余り
とのこと。実際、毎年800社近い企業が100年続く「老舗」の仲間入りをしている。
ASCII.jp x WebProfessional に掲載されました！「こんなに違う、海外の国別SEO/SEM事情]
海外向けのWebサイトを展開するときも、Webマーケティングの中心となるのはSEO（検索エンジン最適化）/SEM（検索エンジンマーケティング）です。ただし、検索エンジンのトレンドは国によって異なるので、ターゲットとする国によって検索エンジン対策を変える必要があります。
検索エンジンの世界シェア概況
大まかに言えば、欧米圏ではほとんどの国でGoogleが80～90％という圧倒的なシェアを有していますが、中国・韓国・ロシアなど新興国と呼ばれる国々では、自国発祥の検索エンジンが強い支持を受けています。
特筆すべきは、英語使用国ではいずれもGoogleのローカル版がGoogle.comのシェアを上回っている点です。
具体的には、イギリス、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、シンガポールで現地ユーザー向けに設計されたGoogleのローカル版は、それぞれGoogle UK（76.5％）、Google Canada（72.7％）、Google Australia（72.6％）、Google New Zealand（76％）、Google Singapore（65.3％）と高いシェアを有しています。
SEO、SEM戦略における注意点
欧州、北米、南米では、Googleの寡占化が進んでいるのでGoogle向けのSEO/SEMを最優先とします。
特に、英語版Webサイトを制作する際は、どの国のユーザーに照準を絞るのかを決めて、その国のローカル版Googleに焦点を合わせたSEO、 SEM対策を実施する必要があります。加えて、HTMLやPHPファイルを保存するWebサーバーも、ターゲット国での検索ランキング上昇に有効なものを選択することが重要です。
また、特定ユーザー層にターゲットを合わせた海外SEO、SEM戦略については、当該国の言語事情や階層別ネット利用動向も考慮して実施しなくてはなりません。
たとえば、22の公用語があるインドではGoogle Indiaが現在9言語をサポートしていますが、ネットのさらなる普及に伴い、今後サポートされる言語はさらに増える可能性があります。その言語は何語なのか、言語話者はどんな志向を持っていて、どんなサービスに興味があるのか、といった視点を持つことが肝要です。
また、ブラジルのインターネット利用者は、所得・教育・所有物水準に応じて5つの階層に区分され、階層によってネットアクセスの頻度や環境が異なっています。このような市場では、階層ごとのネット利用傾向に対応した戦略が欠かせません。
世界的に見ても、富裕層から中間層へとユーザー層は拡大する傾向にあるので、どの階層がネットにアクセス可能なのか、情報を常にアップデートしましょう。
もちろん、中国やロシア、中東各国など、その他の多人口・複数民族の新興国への展開においても同様の視点が必要です。
経済見通しに楽観的な国／悲観的な国ランキング
World Independent Network of Market Research という団体が世界24か国で調査した経済見通しに対する調査結果を公開している（2009年12月）。約1年以上前のデータだが興味深い。
楽観的な順に主な国を挙げると・・・
豪州、UAE、ブラジル、カナダ、サウジアラビア、中国、インド、韓国 などが登場、
悲観的な順に挙げると・・・
ルーマニア、アイスランド、メキシコ、スペイン、フランス、日本、オランダ、アルゼンチン、イタリア、英国 などが並ぶ。
どちらでもなさそうなのが・・・
米国、スイス、ロシアなど。
国民性を割り引いて考える必要があるが、実体が悪いから悲観的なのか、悲観的だから実体が悪くなるのか・・・興味深い。
消費税はフランスが発祥らしい
消費税は1954年、フランスで発明された。従来の税制度をシンプルにするため、所得・売上にかかる税金に、購入の度に一定の税率をかける付加価値税が付け加えられたらしい・・・ メモとして。
世界で最も過酷なマラソン、本日スタート！
世界で最も過酷なマラソンといわれる「サハラマラソン」が、本日3/31スタート！4/13まで、今年はアフリカ・アルジェリアのサハラ砂漠にて開催。主催はフランスのAtlantide Organisation Internationale で、パリ集合・解散。
「サハラマラソン」の最大の特徴は、水以外の衣・食・住に関わる全ての物資を、出場者自らが準備し、それを背負って地図を片手に7日間で約250ｋｍを走破することらしい・・・ Wow w(ﾟoﾟ)w
荷物の重さは個人差もありますがおよそ6～13ｋｇ。平均気温は35℃～40℃。明け方は14℃位まで下がるという過酷な環境。
～(-o- )～ ふ～、人生で一度トライしてみたい
世界随感・上田輝彦 