「世界の祭り」私的ランキングトップ5

「一生に一度は見たい-世界の祭り」が面白い。

死ぬまでに必ず観に行きたい(できれば参加したい)海外のお祭りランキングトップ5は以下の通り(笑)

1位: リオのカーニバル
ブラジル・リオデジャネイロ 3月1日~4日(2014年)
言わずと知れた世界最大規模のカーニバル。カーニバルに出る人たちはカーニバルに出るためのお金を稼ぐために働いているといっても過言ではない。はたして参加できるのだろうか・・・観覧席確保も難しい気が。

2位: 牛追い祭り (サン・フェルミン祭り)
スペイン・ナバーラ州パンプローナ市 7月7日から数日間
牛を追うのではない。闘牛に追われながら牛に触れるという祭り。出てみたいが生命の危険あり(汗)。あっという間に終わるらしいから注意。

3位: ホーリー (ヒンズー教春祭)
インド全土 2月下旬~3月下旬(ヒンズー教暦第12月の満月の日)
年齢・性別・身分の区別なく、色のついた粉と水を互いに掛け合う完全無礼講。地元の人も旅行者も全身七色に染まる。

4位: トマト祭り (ラ・トマティーナ)
スペイン・バレンシア州ブニョール 8月最終水曜日
100トン以上のトマトを互いに投げつけあう痛快なバトル。今まで何度も禁止令が出たらしい。町中が赤に染られる。参加するときは水中メガネを持っていこう。

5位: 水かけ祭り (ソンクラーン) ※下記書籍には記述無し
タイ全土 4月13日~15日
元々タイ旧暦の旧正月に行われていた。こちらも、年齢・性別・身分の区別なく、見知らぬ人同士でも水を掛け合う完全無礼講。消防車まで登場するところがある。チェンマイが一番派手らしい。ミャンマーやラオスにも同様の祭日あり。

一生に一度は見たい世界の祭り
一生に一度は見たい世界の祭り

都市圏としての世界最大の市場はどこでしょう?

「都市圏としての世界最大の市場はどこでしょう?」と先日セミナーで参加者の皆さんにお尋ねしたら、どなたもわかりませんでした。

海外におけるマーケティングの単位は「国」ではなく「都市」ですよ!、とクライアントさんや周りにしつこいぐらい言っていますが(笑)、世界の大都市圏人口を自分の備忘にメモしておきます。

さて、もう一度。 世界最大の都市圏としての市場は・・・・どこでしょうか?

  

正解は、東京圏です。

「都市」としてのかたまりをどう定義するかにも拠りますが、圧倒的に世界1位です。

関東圏で仕事をしている方、私も含めて、ビジネス的には世界で一番恵まれているところで仕事をしているという有難味をかみしめましょう。

さて、都市圏としての市場ランキング・トップ20は以下の通りです。
出典: http://www.demographia.com/db-worldua.pdf

1 東京圏 37.2百万人
2 ジャカルタ圏 (インドネシア) 26.7
3 ソウル圏 (韓国) 22.9
4 デリー圏 (インド) 22.8
5 上海圏 (中国) 21.8
6 マニラ圏 (フィリピン) 21.2
7 カラチ圏 (パキスタン) 20.9
8 ニューヨーク圏 (米国) 20.7
9 サンパウロ圏 (ブラジル) 20.6
10 メキシコシティ圏 (メキシコ) 20.0
11 北京圏 (中国) 18.2
12 広州圏 (中国) 17.7
13 ムンバイ圏 (インド) 17.3
14 大阪(-神戸-京都)圏 17.2
15 モスクワ圏 (ロシア) 15.8
16 カイロ圏 (エジプト) 15.1
17 ロサンゼルス圏 (米国) 15.1
18 コルカタ圏 (インド) 14.6
19 バンコク圏 (タイ) 14.5
20 ダッカ圏 (バングラデシュ) 14.4

今後ますます世界的に人口の都市への集中が起きます。 人あるところにビジネスあり。

上記リストをながめながら、所得と人口を想像してみてください。自ずと海外展開のイメージが湧きませんか。

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海外で働く場合、年金はどうなる?

国境を越えて働く人が今後ドンドン増えていきます。海外で働く場合、原則、現地国の社会保障制度に加入しなければなりませんが、年金はどうなるのでしょう。

日本は社会保障協定を14か国と結んでいます。年金保険料の二重払い防止、加入期間の通算が認められています。

社会保障協定(保険料の二重負担防止および年金加入期間の通算)を結んでいる国はドイツ、アメリカ、ベルギー、フランス、カナダ、オーストラリア、オランダ、チェコ、スペイン、アイルランド、ブラジル、スイス。

社会保障協定(保険料の二重負担防止のみ)はイギリス、韓国、(発効準備中の)イタリアとなっています。

自分はどうなる?と思った方、正確な情報は、日本年金機構へ http://www.nenkin.go.jp

以下、ニュースリリースです。 ////////////////////////////////////////

WIPジャパン、日本年金機構「諸外国の年金関連カスタマーサービスに係る調査」を受託
~ 外国人にも対応できる年金サービスを考える ~

グローバルビジネス支援サービスを提供するWIP(ウィップ)ジャパン株式会社(本社:東京都千代田区)はこのたび、日本年金機構の「諸外国の年金関連カスタマーサービスに係る調査」を受託しました。(2013年1月10日付)

国境を越えて働く人が世界的に増加しています。日本でも外国人登録者数は、1991年の122万人から2011年時点で208万人となり、20年間で7割も増えています[1]。内、外国人労働者数も、2007年10月外国人雇用状況の届出が義務化されてからの4年間で20万人も増え、2011年には69万人となっています[2]。

海外で働く場合、現地国の社会保障制度に加入する必要がありますが、母国と現地国の保険料を二重に負担しなければいけないケース、年金を受け取るためには一定期間現地国の年金に加入しなければいけないために保険料の掛け捨てになってしまうケース等が生じています。

こうしたケースを防ぐために、日本は14カ国(2013年1月16日現在、)と協定[3]を結んでおり、日本国内に住所を持つ20歳以上60歳未満の外国人にも公的年金に加入する義務があるため[4]、年金事務所等での外国人に対するカスタマーサービスの必要性が高まっています。

そこで、今後、公的年金業務の運営を委託された日本年金機構が、外国人に対するカスタマーサービス向上をどのように行っていくべきかを検討するため、各国の年金事務実施機関のカスタマーサービスについて調査を行うこととなりました。

調査対象国は、社会保障協定締結国でもあり、国内に外国人を比較的多く抱えるアメリカ合衆国、ブラジル、フランス、韓国、オーストラリアの計5か国。

具体的には、どのように年金対象者を把握し、保険料を徴収し、年金額の支払をしているか、また、どのようなIT活用を行っているか、窓口対応、納付記録の提供方法等、事務処理・カスタマーサービスについて調査を行います。

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[1] http://www.moj.go.jp/index.html (法務省)
[2] http://www.mhlw.go.jp/ (厚生労働省)
[3] 社会保障協定(保険料の二重負担防止および年金加入期間の通算)を結んでいる国はドイツ、アメリカ、ベルギー、フランス、カナダ、オーストラリア、オランダ、チェコ、スペイン、アイルランド、ブラジル、スイス、社会保障協定(保険料の二重負担防止のみ)はイギリス、韓国、(発効準備中の)イタリアとなっている。
[4] http://www.nenkin.go.jp/ (日本年金機構)

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■WIPジャパン株式会社について:
2000年に設立されたWIPジャパン株式会社は、諸外国リサーチ全般、海外マーケティングコンサルティング、多言語翻訳などのグローバルビジネス支援(Global Business Support:GBS)サービスを提供しています。顧客には、多言語で様々な情報を発信・伝達・入手する必要のある約4千社以上の企業、政府組織、研究機関が含まれます。
http://japan.wipgroup.com/
東京本社 102-0093 東京都千代田区平河町1-6-8 平河町貝坂ビル
Tel: 03-3230-8000 Fax: 03-3230-8050  
本件問い合わせ先: 情報事業本部・片平

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自由な貿易と経済連携を進めるには相手国の現状を知る必要あり

総務省からの請負案件「諸外国の情報通信分野に係る、外資規制、政府保有株等に関する調査研究」が完了しました。

こちらも担当者の皆さん、お疲れ様でした ~(-o- )~

日本のEPA交渉相手候補国の電気通信分野・放送分野市場参入に関する動きについて、以下の国・地域を対象に情報収集・分析を行いました。

・北米地域(米国、カナダ及びメキシコ)
・欧州地域(EU及び全EU加盟国)
・その他欧州地域(EU非加盟国)(スイス及びロシア)
・オセアニア地域(オーストラリア及びニュージーランド)
・アジア地域(中国、韓国、香港、台湾、モンゴル、インド、シンガポール、フィリピン、タイ、インドネシア、マレーシア、ブルネイ、ベトナム、ミャンマー、ラオス、カンボジア)
・中東地域(サウジアラビア、バーレーン、クウェート、オマーン、カタール、アラブ首長国連邦)
・南米地域(ブラジル、チリ、コロンビア、ペルー、ウルグアイ、パラグアイ、ベネズエラ及びアルゼンチン)

TPP(環太平洋パートナーシップ)協定への参加や日EU・EPA(経済連携協定)の交渉開始について検討が行われている中、今後の交渉に早急かつ効果的に対処するための基礎資料として活用されるといいですね。

新興国の成長を如何に取り込むか

新興国20ヵ国のこれからがわかる本 (PHP文庫)
新興国20ヵ国のこれからがわかる本

新興国をどう括るか?

ご存知、BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)をはじめ、ポストBRICsとして注目されている、

■ VISTA(ベトナム、インドネシア、南アフリカ、トルコ、アルゼンチン)

■ NEXT11(イラン、インドネシア、エジプト、韓国、トルコ、ナイジェリア、パキスタン、バングラデシュ、フィリピン、ベトナム、メキシコ)

中東・北アフリカの新興国11か国である

■ MENA(ミーナ)(UAE、イスラエル、エジプト、オマーン、カタール、クウェート、サウジアラビア、トルコ、バーレーン、モロッコ、ヨルダン)

などが挙げられるが、同著では上記のうち20か国をサラリと採り上げている。浅い情報だが、全体的な入門としては気軽で読みやすい。

個人的には、仕事で絡んでいるバングラデシュ、イランに注目している。

これからの日本は、もちろん内需も重要だが、新興国の成長を如何に取り込むかが勝負。

しかし自動車・家電以外の日本企業の腰は概して重い。心配。

いかに外国の法令を調べるか? 

アクセスガイド外国法
アクセスガイド外国法

最近、外国法関連のレファレンス系書籍の紹介を続けていますが、これが一番。各国の基本的な情報源と基礎的な法体系が紹介されています。

いかに外国の法令を調べるか? ネット編

インターネット法情報ガイド
インターネット法情報ガイド

日本はもちろんだが、韓国、北朝鮮、中国、台湾、タイ、英国、フランス、ドイツ、オーストリア、スイス、スウェーデン、ポーランド、ロシア、EU、米国、カナダ、ブラジル、豪州、アフリカ、中東、各種国際機関の情報源が整理されている。

ここまで来ると、あの国かの国まで欲しくなるが、いやいや、それは欲張りすぎというもの。うちにとっては実にありがたくて便利です。m(_ _)m

危ない世界一周

危ない世界一周旅行
危ない世界一周旅行

危険度が高い国は世界に沢山あるということを疑似体験できる面白い旅行記。これを読むと、南アフリカやブラジルには行きたくなくなるかもしれない(笑)。

「人は基本的にだまさない」というスタンスは世界では少数派。夜間に女性が歩ける日本の有難さを改めて再評価。

ASCII.jp x WebProfessional に掲載されました!「こんなに違う、海外の国別SEO/SEM事情]

海外向けのWebサイトを展開するときも、Webマーケティングの中心となるのはSEO(検索エンジン最適化)/SEM(検索エンジンマーケティング)です。ただし、検索エンジンのトレンドは国によって異なるので、ターゲットとする国によって検索エンジン対策を変える必要があります。

検索エンジンの世界シェア概況

大まかに言えば、欧米圏ではほとんどの国でGoogleが80~90%という圧倒的なシェアを有していますが、中国・韓国・ロシアなど新興国と呼ばれる国々では、自国発祥の検索エンジンが強い支持を受けています。

特筆すべきは、英語使用国ではいずれもGoogleのローカル版がGoogle.comのシェアを上回っている点です。

具体的には、イギリス、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、シンガポールで現地ユーザー向けに設計されたGoogleのローカル版は、それぞれGoogle UK(76.5%)、Google Canada(72.7%)、Google Australia(72.6%)、Google New Zealand(76%)、Google Singapore(65.3%)と高いシェアを有しています。

SEO、SEM戦略における注意点

欧州、北米、南米では、Googleの寡占化が進んでいるのでGoogle向けのSEO/SEMを最優先とします。

特に、英語版Webサイトを制作する際は、どの国のユーザーに照準を絞るのかを決めて、その国のローカル版Googleに焦点を合わせたSEO、 SEM対策を実施する必要があります。加えて、HTMLやPHPファイルを保存するWebサーバーも、ターゲット国での検索ランキング上昇に有効なものを選択することが重要です。

また、特定ユーザー層にターゲットを合わせた海外SEO、SEM戦略については、当該国の言語事情や階層別ネット利用動向も考慮して実施しなくてはなりません。

たとえば、22の公用語があるインドではGoogle Indiaが現在9言語をサポートしていますが、ネットのさらなる普及に伴い、今後サポートされる言語はさらに増える可能性があります。その言語は何語なのか、言語話者はどんな志向を持っていて、どんなサービスに興味があるのか、といった視点を持つことが肝要です。

また、ブラジルのインターネット利用者は、所得・教育・所有物水準に応じて5つの階層に区分され、階層によってネットアクセスの頻度や環境が異なっています。このような市場では、階層ごとのネット利用傾向に対応した戦略が欠かせません。

世界的に見ても、富裕層から中間層へとユーザー層は拡大する傾向にあるので、どの階層がネットにアクセス可能なのか、情報を常にアップデートしましょう。

もちろん、中国やロシア、中東各国など、その他の多人口・複数民族の新興国への展開においても同様の視点が必要です。

http://ascii.jp/elem/000/000/577/577473/

経済見通しに楽観的な国/悲観的な国ランキング

World Independent Network of Market Research という団体が世界24か国で調査した経済見通しに対する調査結果を公開している(2009年12月)。約1年以上前のデータだが興味深い。

楽観的な順に主な国を挙げると・・・

豪州、UAE、ブラジル、カナダ、サウジアラビア、中国、インド、韓国 などが登場、

悲観的な順に挙げると・・・

ルーマニア、アイスランド、メキシコ、スペイン、フランス、日本、オランダ、アルゼンチン、イタリア、英国 などが並ぶ。

どちらでもなさそうなのが・・・

米国、スイス、ロシアなど。

国民性を割り引いて考える必要があるが、実体が悪いから悲観的なのか、悲観的だから実体が悪くなるのか・・・興味深い。

対象サイト:
http://www.winmr.com/newsdocs/The%20End%20of%20the%20Recession%20-%20Research%20World%20-%20dec%202009.pdf

 

ブラジルの小売業界

ラテンアメリカ諸国の年間消費総額は1兆2160億ドル(09年)ですが、メキシコ、ブラジル、アルゼンチンの3国がその7割以上を占めています。

ブラジルの人口は1億93百万人(2010年)、インターネットユーザーは約7,600万人(約40%)。小売部門の年間売上高は、3500億ドル(09年)から6310億ドル(2014年)になると見込まれ、国民一人当たりの消費額も、8026ドルから1万203ドルに増加するそうです。同国では、家具、家電、車、アパレルへの支出が食品を上回る傾向にあります。クレジットカードの普及も小売業界にとっては追い風となっています。

メモとして・・

世界各国の主要課題

日本を含む世界主要国がそれぞれ解決すべき問題は以下の通り。

日本:
  「どうやって高齢化社会に対応するか?」
  「どうやって財政を立て直すか?」
   → どう収入を増やし支出を減らすか?

米国:
  「どうやって安全を確保するか?(対テロなど)」

中国: 
  「どうやってエネルギーを確保するか?」
  「どうやって地域格差をなくすか?」

インド:
  「どうやってインフラを整備していくか?」

ブラジル:
  「どうやって地域格差をなくすか?」

中東・アフリカ:
  「どうやって紛争をなくすか?」

ヤクルトレディ、海外新興国で大活躍

ヤクルトが海外で受けている。宝島2010.4号(p.56)によると、2009年の売上は対前年比で

・インド: 236%
・ベトナム: 179%
・中国: 136%
・インドネシア: 127%

となっている。因みに、ヤクルトレディの数トップ3は、

・韓国: 12,935人
・メキシコ: 7,362人
・ブラジル: 6,014人

1962年台湾からスタート。1本約30円のヤクルトをヤクルトレディによって販売するモデルは、Bottom of Pyramid(貧困層マーケット)ビジネスの良き参考例になる。

世界の人口 上位20か国はどう変わるか?

総務省統計局によると、2008年時点での上位20か国は以下の通り。

 1. 中国 13億36百万人
 2. インド 11億86百万人
 3. アメリカ合衆国 3億9百万人
 4. インドネシア 2億34百万人
 5. ブラジル 1億94百万人
 6. パキスタン 1億67百万人
 7. バングラデシュ 1億61百万人
 8. ナイジェリア 1億51百万人
 9. ロシア 1億42百万人
10. 日本 1億28百万人
11. メキシコ 1億8百万人
12. フィリピン 90百万人
13. ベトナム 89百万人
14. エチオピア 85百万人
15. ドイツ 83百万人
16. エジプト 77百万人
17. トルコ 76百万人
18. イラン 72百万人
19. コンゴ 65百万人
20. タイ 64百万人

そして、2025年の人口上位20か国は以下の通り。 (順位上昇↑、下落↓)

 1. インド 14億47百万人 ↑
 2. 中国 14億46百万人 ↓
 3. アメリカ合衆国 3億55百万人
 4. インドネシア 2億71百万人
 5. ブラジル 2億29百万人
 6. パキスタン 2億25百万人
 7. ナイジェリア 2億10百万人 ↑
 8. バングラデシュ 2億6百万人 ↓
 9. ロシア 1億28百万人
10. エチオピア 1億25百万人 ↑
11. メキシコ 1億25百万人 
12. 日本 1億22百万人 ↓
13. フィリピン 1億16百万人 ↑
14. コンゴ 1億7百万人 ↑
15. ベトナム 1億6百万人 ↓
16. エジプト 99百万人 
17. トルコ 90百万人
18. イラン 88百万人 
19. ドイツ 80百万人 ↓
20. タイ 69百万人

2025年といえばあと15年後。おそらくあっという間だろう。

インド、中国、アメリカ、インドネシア、ブラジルなどの中間所得層に少しでも喜んでもらえるものをどれだけ提供できるか。今から将来のために準備できるか否かが15年後の企業の浮沈を決める。

どんな国の人でも、より美味しいものを食べたい、より良いものを手に入れたい、より便利で快適なサービスを受けたい。先進国の人々が享受している生活を必ず求めていく。それはあまりにも自明だ。

過去の先入観や偏見で心が曇っていないか。日本だけが市場ではない。世界は広く、市場は大きいのだ。